ZEHとは

高崎市・太田市・秩父市のZEHの家を施工する工務店「石田屋」

ZEH(ゼッチ)とは
ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)
Net Zero Energy House

ZEH(ゼッチ)(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)とは、住宅の高断熱化と高効率設備により、快適な室内環境と大幅な省エネルギーを同時に実現した上で、太陽光発電等によってエネルギーを創り、年間に消費する正味(ネット)のエネルギー量が概ねゼロ以下となる住宅です。
経済産業省では、「2020年までにハウスメーカー等の建築する注文戸建住宅の過半数でZEHを実現すること」を目標とし、普及に向けた取り組みを行っています。

スマート プリーマ 2020は、ご紹介のシステム構成で、「快適な室内環境」と、
「年間で消費する住宅のエネルギー量が正味で概ねゼロ以下」を同時に実現する住宅です。

オネスティーハウス石田屋はZEH登録ビルダーです。
2017年6月に閣議決定された「未来投資戦略2017」で、「2030 年までに新築住宅・建築物について平均で ZEH・ZEB 相当となることを目指す」こととし、中短期工程表のKPIとして「2030年の新築住宅及び新築建築物について平均でZEH、ZEBの実現を目指す」こと、及び「2020年の新築住宅の省エネ基準適合率を100%とし、ハウスメーカー等の新築注文戸建住宅の過半数をネット・ゼロ・エネルギー・ハウス化する」ことを位置付けています。
オネスティーハウス石田屋では、2020年度のZEH受託率51%以上を目指しています。

2017年度実績(平成29年4月1日〜平成30年3月31日)ZEH受託率28%達成

ZEH普及目標と実績

BELS取得割合6%

BELS(ベルス)
Building-Housing Energy-efficiency Labeling System

建築物の省エネルギー性能を表示する第三者認証制度です。
2016年4月より建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律(建築物省エネ法)において、不動産事業業者等は建築物の省エネ性能を表示するように努めることが求められています。
具体的な表示方法は、建築物の省エネ性能表示のガイドラインに定められており、BELSは同ガイドラインに基づく、第三者認証制度となっております。

スマートグリッド社会も見据えています。

スマートグリッドとは、家庭や企業などを結んだ電力網で電力を効率よく供給する次世代エネルギー供給網。
現在の電力供給は、発電所から家庭や企業への一方向の電力供給ですが、スマートグリッドでは、双方向に電気を流せるようにして、家庭や企業が太陽光パネルなどでクリーンなエネルギーを発電し、余った電力は不足している地域に供給できます。
また、ITの技術と組み合わせることで、電力供給のバランスを調整し、真夏の消費電力を抑制したり、利用の少ない時期は、発電所での無駄な電力生産を抑えられるなど、CO2の削減にも効果が期待されています。


ZEHの住宅にすると、何がお得なの?
ZEH化のメリット

我が国の家庭部門における最終エネルギー消費量は石油危機以降約2倍に増加し、全体の15%程を占めています。また、東日本大震災後の電力需給の逼迫やエネルギー価格の不安定化などを受け、家庭部門における省エネルギーの重要性が再認識されています。
加えて、2015年7月に策定された長期エネルギー需給見通し(エネルギーミックス)では、省エネルギーについて、石油危機後並の効率改善(35%程度)を実現することを目標としており、そのためには、住宅そのものの省エネが不可欠となっています。
ZEHの普及により、家庭部門におけるエネルギー需給構造を抜本的に改善することが期待されます。

地球環境に優しい

日本国内の約8割の電力を担っている火力発電。安定した電力が供給できる火力発電ですが、発電すればするほど、大量の温室効果ガスを発生させてしまいます。「地球温暖化」という言葉を聞くようになってずいぶん経ちますが、いまだに大きな成果をあげられていない現状があります。地球温暖化を抑制するために、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスを減らさなければなりません。

この悩みを解決するのが、ZEHです。
ZEH化することで各家庭が発電所となり、電気を生み出すようになれば、その分火力発電所の稼働率を下げられ、温室効果ガスの発生を抑えることができるので、ZEHが普及すれば温室効果ガスを大きく削減できるのではないかと、日本政府はZEHの普及に期待を寄せています。

ランニングコストを抑えられる

生活をするために必ずかかる費用、電気代・水道代・燃料代・維持修繕費などがランニングコストになります。
電気料金の値上げもあり、家庭のランニングコストにおいて電気代の占める割合は年々高くなっており、電気代を抑えることは食費を抑えることと並んで重要なことだと認識されるようになってきました。

ZEH化すれば、自家発電自家消費の「電力の自給自足」生活ができ、余った電気を売ってその他の必要費用に回せるので、家庭のランニングコストを大幅に下げることができます。
もう一つ嬉しいのは、節電のために我慢しなくても良いという点です。これも大きなメリットだと思いませんか?

健康に暮らせる

ヒートショックという言葉をご存じですか?
家の中の急な温度変化により、血圧が大きく変動し、その結果失神や心筋梗塞、脳こうそくなどを起こしてしまう現象をヒートショックと言います。年間のヒートショックによる死亡者数は、交通事故の実に2倍以上と言われており、大きな問題となっています。

そのヒートショック予防に対しても、ZEH化は有効な手段と言えます。

ヒートショックは高齢者の死亡例が多く報告されていますので、2世帯住宅などご高齢の方との居住を計画されている方は特に、ZEH化を検討してみてはいかがでしょう。

災害に強い

ZEH化の必須条件ではありませんが、蓄電池にも追加で補助金を出すなど、国はZEH化と同時に蓄電池の導を勧めています。
昼に発電して使わなかった分を蓄電池に溜め、太陽が沈んだあとは蓄電池に溜めた電気を使うことで、極力電気を買わない生活ができるようになります。

それだけではなく、蓄電池の導入は災害対策としても大きな効果を発揮します。
蓄電池に電気を溜めておけば、急な停電に対しても瞬時に蓄電池からの供給に切り替わり、停電の影響を受けることなく生活できます。さらに地震などで長期間電気の供給がストップしてしまった場合でも、太陽光パネルの回線と蓄電池さえ生きていれば、数日間は問題なく生活することができます。

資産としての価値が高い

2016年4月から、BELS(建築物省エネルギー性能表示制度)という住宅のエネルギー性能を評価する制度が施行されました。
これにより、住宅が星1つから星5つで評価され、星5つがエネルギー性能で最高評価です。

ZEHの普及とともにBELSも普及していくと考えられ、例えば同じ築年数で、同じ金額で建てられた家であっても、BELSの評価によって売却額が大きく変わるようになります。
ZEHはBELSで4つ星から5つ星の評価を得ることができ、資産価値がかなり高い住宅と言えます。

子供や孫に残してあげるなら、資産として価値のある住宅を残したいですよね?
資産価値を考えても、これからはZEHが確実に有利です。

補助金が受け取れる

経済産業省では、ZEHの自立的普及を目指して高断熱外皮、高性能設備、制御機構等を組み合わせ、ZEHを新築する、ZEHの新築建売住宅を購入する、または既築住宅をZEHへ改修する方へ補助金を交付する事業を行っています。
本事業の内容については、執行団体である一般社団法人環境共創イニシアチブ(SII)のホームページにおいて、公募要領等が公開されています。

公募要領詳細へ

公募期間が短いので、事前準備が必要です。
地方自治体によっては、独自にZEHや蓄電池に補助金を出していることもありますので、お気軽に当社担当者にご相談ください。

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