地球環境に寄り添った住宅開発会社として

SDGs 持続可能な開発目標

地球環境に寄り添った住宅開発会社として

SDGs 持続可能な開発目標

オネスティーハウス石田屋は、
エネルギーの自給自足住宅の普及促進を通じ、
「持続可能な開発目標(SDGs)」の実現に
貢献していきます。

SASTAINABLE DEVELOPMENT GOALS

SDGs 持続可能な開発目標とは

持続可能な開発目標(SDGs)とは,2001年に策定されたミレニアム開発目標(MDGs)の後継として,2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2016年から2030年までの国際目標です。

持続可能な世界を実現するための17のゴール・169のターゲットから構成され,地球上の誰一人として取り残さない(leave no one behind)ことを誓っています。SDGsは発展途上国のみならず,先進国自身が取り組むユニバーサル(普遍的)なものであり,日本としても積極的に取り組んでいます。

持続可能な開発 2030アジェンダ|国際連合広報センター

JAPAN SDGs Action Platform|外務省

The spirit of HONESTY for the earth

地球のために、私たちに出来ることを、ともに

株式会社石田屋は、「誠実」という語の英訳である「HONESTY」を住宅事業のブランドコンセプトとしています。 それは地球環境全体に向けても同じ考えです。これまでも省エネルギー住宅の追求や、太陽光発電の積極的な住宅への実装、電気を自給自足出来る住宅の商品化、そして多くの皆様がこうした地球環境を配慮した住宅を選択いただけるよう、コスト削減を突き詰めてまいりました。

お施主様・パートナー企業様とともに、地球のために私たちが出来ることを実践してまります。

SmartPrima2020から2030へ
エネルギーを自給自足する住宅を皆様へ

オネスティーハウスは、いち早くエネルギーを自給自足する住宅の開発に努めてまいりました。SmartPrima2020と命名したその住宅商品に、ようやく時代が追いついてきたと感じるとともに、グローバルアクションの考え方に寄り添った商品開発の方向性は間違っていなかったと実感しています。

これからの住まいは、エネルギーの自給自足が当然の如く求められる時代になっていきます。我々は更に十年先二十年先を見据え、常に自給自足住宅のカタチを追い求め、新たな技術を投入しながら、商品に反映しています。そしてSmartPrima2030へつなげていきます。

エネルギー自給自足住宅の普及によって低炭素社会の実現に貢献してまいります。


未来の住宅とは何か?常に自問自答を繰り返しながら、 地球環境と人の営みの「最適解」を追求しています

オネスティーハウスは、高断熱住宅、太陽光発電システム、蓄エネシステム、エネルギー自給自足住宅、さらには電気自動車を含めた住環境の創造に積極的に取り組んでいます。2019年にはパナソニック、日産自動車、三菱電機に協力をいただき、あたらしい住まいと移動のカタチを実現しました。

未来の住まいとは何か?の研究開発を積極的に行い、商品化・普及を行うことで、環境社会に貢献してまいります。


長く安心して住み続けられ、住宅価値が維持される住まいとメンテナンス体制の恒久的な提供

オネスティーハウスの提供する住まいの一番の根幹は強く安心な家づくりです。業界最高性の強さの安心は、100年先の安心を見据えた「資産価値」をも提供します。住み続けられ、住み継がれる家の提供で、環境社会に貢献していきます。

また、住まいは暮らしという考え方に基づき、お客様の未来の暮らしに安心を提供するため、企業存続こそ最重要な使命であり、メンテナンス体制を恒久的に提供できるよう、務めてまいります。


全棟高性能断熱材セルローズファイバーを標準採用
健康寿命の延伸と医療費削減に貢献してまいります

オネスティーハウスは、最高レベルの断熱材セルローズファイバーをどの商品にも標準搭載するなど、「冬暖かく、夏涼しい」住まいづくりを追求しています。

家の様々なエリアの温度差を無くし、ヒートショックによる事故を未然に防ぐことの出来る高性能住宅の普及により、健康寿命の延伸、医療費削減などに貢献してまいります。


プライベートも仕事も充実し、活気ある会社へ。
成長し続けることのできる職場環境を提供します

オネスティーハウス石田屋は、従業員全員が、お客様に対して誠実に接する事のできる人間であることを最重要視しています。これは、短期的な指導や研修などで実現できるものではありません。
一人ひとりの人間性を尊重するとともに、チームの中で石田屋の理念や行動指針を吸収し、仕事上はもちろん、プライベートでも多くの人と対話を重ねる中で、他者の考えを慮り、ホスピタリティを実践できる人間性を習得していけるよう、様々な制度づくりや環境づくりを実践してまいります。