WE CORRESPONDS TO ZEH (NET 0 ENERGY HOUSE)

オネスティーハウスはZEHに対応

WE CORRESPONDS TO ZEH (NET 0 ENERGY HOUSE)

オネスティーハウスはZEHに対応

WHAT IS ZEH (NET ZERO ENERGY HOUSE)

ZEH ゼッチ(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)とは

ZEH(ゼッチ)(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)とは、住宅の高断熱化と高効率設備により、快適な室内環境と大幅な省エネルギーを同時に実現した上で、太陽光発電等によってエネルギーを創り、年間に消費する正味(ネット)のエネルギーが概ねゼロ以下となる住宅です。

ZEH解説図

ZEH解説図

1 壁と開口部の断熱を強化する断熱材、樹脂サッシなど

2 省エネ設備を採用する消費電力の低い高効率設備(エアコン・給湯機など)

3 ZEH住宅は、1と2で削減できなかったエネルギーを太陽光発電が補います

スマート プリーマは、更に蓄電池により、「年間で消費する住宅のエネルギー量が正味で概ねゼロ以下」で、余った電力を非常時や売電などに利用できる住宅です。

SmartPrima2020解説図

SmartPrima2020
SmartPrima2020
compactZERO
ZEHの住宅にすると何がお得?

メリットいっぱいZEH住宅のススメ

家計を助ける!

オネスティーハウスの標準に仕様である住宅性能の高いプリーマは、夏涼しく冬暖かい室内空間をうみだすことができ、冷暖房にかかる光熱費を大きく削減できることに繋がります。

さらにZEH化すれば、自家発電自家消費の「電力の自給自足」生活ができ、余った電気を売ってその他の必要費用に回せるので、家庭のランニングコストを大幅に下げることができます。

健康に暮らせる!

気密性断熱性が高い住まいは、常に新鮮で綺麗な室内空間を保つことができるため、花粉症の方や喘息持ちの方、手足の冷えやアトピーの方などの症状改善にもつながる事が立証されています。

断熱性能の高い住まいに暮らすことで、室内各居室での温度差を小さくでき、心筋梗塞、脳こうそくなどを起こしてしまう現象をヒートショックを抑制することに繋がります。

高い資産価値をキープ!

2016年、BELSという住宅のエネルギー性能を評価する制度が施行されました。これにより、住宅が星1つから星5つで評価され、ZEHは星4〜5の評価を得ることができ、資産価値がかなり高い住宅となります。

オネスティーハウスのZEH住宅は、JTI(移住・住みかえ支援機構)による「かせるストック」の認定を受けられ、簡単な手続きでいつでもJTIの「マイホーム借上げ制度」を利用することが出来ます。

災害時に心強い!

ZEH化の必須条件ではありませんが、蓄電池にも追加で補助金を出すなど、国はZEH化と同時に蓄電池の道入を勧めています。蓄電池は災害対策としても大きな効果を発揮します。

急な停電でも瞬時に蓄電池から電気を使え、地震などで長期間電気の供給がストップする場合でも、太陽光パネルの回線と蓄電池により、数日間は問題なく生活することが可能になります。

地球環境に優しい!

地球環境をこれ以上悪化させずに、自分たちの子供世代に受け渡すことは、私たちの使命ではないでしょうか。

各家庭が発電所となり電気を自給自足出来る様になれば、地球温暖化を抑制することに繋がります。ZEHが普及すれば温室効果ガスを大きく削減できるのではないかと、日本政府はZEHの普及に期待を寄せています。

補助金が受け取れる!

経済産業省では、ZEHの自立的普及を目指して高断熱外皮、高性能設備、制御機構等を組み合わせ、ZEHを新築する、ZEHの新築建売住宅を購入する、または既築住宅をZEHへ改修する方へ補助金を交付する事業を行っています。

地方自治体によっては、独自にZEHや蓄電池に補助金を出していることもありますので、お気軽に当社担当者にご相談ください。

ZEHビルダー

オネスティーハウス石田屋はZEH登録ビルダーです

2050年のカーボンニュートラル、脱炭素社会の実現に向けて政府によるエネルギー制作が段階的に実施され、ZEHの標準化が進められています。
そんななかオネスティーハウス石田屋はZEHビルダーとして評価していただき、ZEHや次世代ZEH+の補助金採択事業者となっております。

ZEH普及目標と実績
2025年度
ZEH普及目標
2020年度 2019年度 2018年度 2017年度 2016年度
ZEH受託率実績 75% 37% 36% 28% 3% 37%

BELS

BELS(ベルス)

建築物の省エネルギー性能を表示する第三者認証制度です。

2016年4月より建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律(建築物省エネ法)において、不動産事業業者等は建築物の省エネ性能を表示するように努めることが求められています。

具体的な表示方法は、建築物の省エネ性能表示のガイドラインに定められており、BELSは同ガイドラインに基づく、第三者認証制度となっております。